送料無料ラインの決め方｜原価・梱包・便数から残額を計算

まず、同じ金額基準で計算する表を作ります。 税や割引を含む範囲は、店の集計方法でそろえます。 注文ごとの残額は、次の式で計算できます。

残額＝商品代－商品原価－決済料－梱包費－送料

残額から、人件費や月額費用も支払います。 返品、廃棄、追加作業があれば、別途費用に含めます。 この式だけで、店全体の利益は確定しません。

計算に使う仮定

いずれも説明用の仮定です。 相場や、特定サービスの料金を示していません。 契約送料と実際の原価へ置き換えてください。

仮に、店が送料をすべて負担するとします。 商品代、原価、決済料、梱包費は同じにします。 送料だけを変えると、次の結果になります。

二便の例は、梱包費合計200円と仮定しています。 二箱で梱包費が増える店は、その分も増やします。 複数便の注文では、単一便より残額が小さくなります。

必要な残額を1,000円と決めた場合を考えます。 この仮定では、二便の注文は条件を満たしません。 全商品で同じ無料条件を使うか、再検討が必要です。 カートの再現性は、送料の8ケースで確認できます。

原価などが売上に比例する場合は、率で計算します。 ここでは、原価50%と決済料3%を仮定します。 合計53%で一定とし、実際の料金とは区別します。 梱包費200円、送料1,600円も仮定します。

残額1,000円を確保する境界は、次の式です。

商品代＝（200＋1,600＋1,000）÷（1－0.53）

計算すると、約5,957.45円になります。 円単位で切り上げると、5,958円です。 5,958×0.47－1,800＝1,000.26円になります。 実際に手数料が丸められる場合は、再計算します。

この境界は、販売が増えることを保証しません。 商品構成、箱数、地域追加送料でも結果が変わります。 代表注文ごとに計算し、店が続けられる条件を選びます。 決めた条件は、送料表示と発送作業にも反映します。

計算確認日は2026年11月5日です。 実ストアの受注結果は使用していません。